【創 始 者】牧口常三郎
【代 表 者】池田大作（名誉会長）
【本 尊】日蓮大聖人が図顕された曼荼羅本尊
【教 典】日蓮大聖人御書全集
【本部所在地】東京都新宿区信濃町３２
【信 者 数】自称・国内８１２万世帯
【名称の変遷】創価教育学会（創立時）→ 創価学会（昭和２１年）
【沿革】
創価学会は、日蓮正宗の信徒団体であったが、平成２年暮れより顕在化した数々の謗法行為により、平成３年１１月２８日、日蓮正宗より破門された団体である。
＜創価学会の発足＞
初代会長牧口常三郎（１８７１～１９４４）は、昭和３年、東京池袋の常在寺の法華講員であった三谷素啓に折伏され、日蓮正宗に入信した。また、２代会長戸田城聖（１９００～１９５８）も、牧口に続いて入信している。 この頃、白金小学校の校長をしていた牧口は、その教育経験などから、「価値創造」を基とする独自の教育方法を考案し、「創価教育学会」と名づけた。これに共鳴する教育者が次第に増え、牧口、戸田両名はそれらを折伏し日蓮正宗に入信させ、昭和１２年５月、東京麻布の菊水亭で「創価教育学会」の発会式を行った。 昭和１６年、太平洋戦争の勃発に伴い、軍部は国家神道を基とする国体思想の徹底を図った。このようななか昭和１８年７月、牧口は治安維持法違反と不敬罪の容疑で逮捕され、続いて戸田ら幹部も同じ容疑で逮捕された。牧口は昭和１９年１１月１８日、獄中において死亡するが、戸田は昭和２０年７月３日に出獄し、学会の再建に尽力した。昭和２１年１月、その名称を「創価教育学会」から「創価学会」と改めた。 終戦直後の混乱期に乗じた折伏によって入信者は増え、昭和２２年に池田大作が入信、昭和２６年には戸田が創価学会の２代会長となり、組織の再編成と活発な布教活動を全国的に展開した。
＜法人設立＞
昭和２６年、戸田は「総本山外護」と「布教をしやすくするため」という理由で、創価学会が独自の宗教法人を取得することを宗門に願い出た。 これを受けて宗門は、学会に対し、次の三原則を法人設立の条件として提示した。 折伏した人は信徒として末寺に所属させること。 当山の教義を守ること。 三宝（仏法僧）を守ること。 学会は、この三原則と宗門外護の遵守を確約し、昭和２７年８月２７日、信徒団体という特殊な形態のため、東京都知事の例外的措置をもって宗教法人の認証を受け、同年９月８日に宗教法人の設立登記を完了した。
＜３代会長池田大作就任＞
昭和３３年４月２日に戸田が死亡し、会長職はその後しばらく空席となっていたが、昭和３５年５月３日、池田大作が創価学会会長の第３代として就任した。 その就任式の席上、池田は、「わが創価学会は日蓮正宗の信者の団体であります。したがって私どもは大御本尊様にお仕え申し上げ、御法主上人猊下にご奉公申し上げることが学会の根本精神だと信じます」と述べて、本門戒壇の大御本尊と御法主上人に随順していくことが創価学会の精神であることを公表した。その後、教勢が拡大していくなか、昭和３９年４月の大客殿落慶法要を期して、第６６世日達上人より池田は法華講総講頭の任命をうけた。これによって池田は、日蓮正宗信徒の中心者として位置づけられた。
＜政界進出と正本堂建立＞
同年５月に行われた創価学会の第２７回本部幹部会において、池田は正本堂の建立寄進を打ち出した。この正本堂建立が、池田の慢心を増長させ、「５２年路線」を招き、また正本堂建立に反対する妙信講問題や、創価学会の非法を執拗（しつよう）に攻撃する自称・正信会の派生など、さまざまな波紋が生じる要因となった。 これに先だって創価学会は、昭和３６年１１月、「王仏冥合」を掲げて「公明政治連盟」を発足させ政界に進出した。翌年１１月には「公明党」を結成し、昭和４０年７月の参議員選挙では２０議席の勢力を有するほどになった。 このようななか、創価学会の「言論出版問題」が表面化した。昭和４５年、民社党はこれに関して池田大作の国会喚問を要求し、また共産党は「国立戒壇は憲法違反に当たるのではないか」との質問を提出し、政府に答弁を求めた。これにより池田は、同年５月に行われた本部幹部会において、言論・出版問題に関する謝罪と、創価学会と公明党との政教分離を表明し、さらに宗門の公式決定を受けて「国立戒壇」の名称は使用しないこととした。 また、池田は、未だ広宣流布が達成されていないにも関わらず、自分が広宣流布を達成した証しとして、正本堂を「日蓮大聖人ご遺命の戒壇」とするよう宗門に迫った。しかし日達上人はそれを拒否され、『訓諭（くんゆ）』をもって正本堂を「大聖人御遺命の戒壇に準ずるもの」「現時における事の戒壇」と意義付けられ、昭和４７年１０月に正本堂が建立された。
＜５２年路線＞
正本堂建立を機に、池田は宗門支配を画策し、宗門に対してさまざまな圧力を加えはじめた。このときすでに池田には大きな野望があった。それは山崎正友（当時の創価学会最高顧問弁護士）、八尋頼雄（やひろ、当時の創価学会顧問弁護士）、さらに北条浩（当時の創価学会理事長、後の四代会長）による、池田への報告書『山崎・八尋文書』（昭和４９年４月）、『北条文書』（昭和４９年６月）に明白である。 『山崎・八尋文書』には、「一つは本山といずれ関係を清算せざるを得ないから、学会に火の粉がふりかからない範囲で、いつでも清算できるようにしておく方法と、いま一つは長期にわたる本山管理の仕掛けを今やっておいて背後を固めるという方法です」とあり、『北条文書』には、「長期的に見れば、うまくわかれる以外にないと思う」、「やる時がきたら徹底的に戦いたいと思います」などとある。このように池田創価学会は、宗門を実質的に支配して乗っ取るか、それができなければ分離独立するという陰謀を企てていた。 昭和５２年には、学会に批判的な僧侶の吊るし上げをはじめとした僧侶攻撃や宗門批判を行うとともに、日蓮正宗の教義から逸脱し、ついには御本尊模刻という大謗法を犯すに至った。これがいわゆる創価学会の「５２年路線」である。 このときの教義逸脱の主なものは、 創価仏法の原点は、戸田会長の獄中の悟達にある 唯授一人の血脈否定・途中の人師論師は無用・大聖人直結 人間革命は現代の御書 池田会長に帰命・池田会長は主師親三徳、大導師、久遠の師である 寺院は単なる儀式の場、会館は広布の道場 謗法容認（祭りへの参加等） 供養は在家でも受けられる などである。
＜５２年路線の収束＞
これらの謗法行為に対し、宗内僧侶を中心とした学会批判の声が全国的に広がり、脱会者が続出した。池田は創価学会の崩壊につながることを危倶し、日達上人に謝罪して事態の収束を願い出た。 そして昭和５３年６月３０日、創価学会は聖教新聞に「教学上の基本問題について」と題し、教義逸脱に関する訂正文を掲載した。しかしそれは、訂正内容が曖昧であったうえに、会長である池田大作の責任を明らかにするものではなかった。この頃、創価学会による本尊模刻も発覚し、同年９月２８日、学会は急逮、勝手に造った７体の本尊を総本山に納めた。窮地に追い込まれた学会は、同年１１月７日、総本山において、幹部２，０００名による「創価学会創立４８周年代表幹部会」（通称お詫び登山）を開催し、そこに列席した宗内僧侶の面前で公式に謝罪の意を表明した。 しかし実際には、それらの逸脱はいっこうに改められず、宗内から池田大作自身の責任を問う声がいっそう激しくなった。昭和５４年３月３１日、法華講連合会は緊急理事会を開き、法華講総講頭の職にあった池田に対して辞任勧告を決議し、その書を送付した。 これらのことから池田は、同年４月２２日、日達上人に法華講総講頭の辞任を申し出て、同月２４日に創価学会会長を、２６日には法華講総講頭をそれぞれ辞任した。 これをうけて日達上人は、同年５月３日、創価大学における本部総会の席上、創価学会が日蓮正宗の信徒団体としての基本を、今後、忠実に守ることを条件とされたうえで、学会問題の収束を宣言された。また、池田の辞任後、４代会長には北条浩が就任した。 その後、同年７月２２日の日達上人の御遷化（ごせんげ）に伴い、第６７世に日顕上人が登座され、日達上人の方針を引き継いで学会の善導に心を砕かれた。しかし、その方針に従わない一部僧侶が「正信会」を結成して活動を続け、やがて日顕上人への血脈をも否定するに至り、擯斥処分に付された。 この間、昭和５６年７月１８日には創価学会会長であった北条浩が急死し、５代会長に秋谷栄之助が就任した。
＜平成の分離独立路線＞
平成２年１１月１６日、池田大作は全国の学会員に対し、衛星放送を通じて、法主上人への誹謗と宗門蔑視のスピーチを行なった。その内容は、「猊下というものは信徒の幸福を考えなきゃいけない。権力じゃありません」、「５０周年、敗北の最中だ。裏切られ、たたかれ、私は会長を辞めさせられ、ね。もう宗門から散々やられ」というものである。この内容は法華講総講頭（昭和５９年再任）にあるまじき発言であるばかりか、「お詫び登山」（昭和５３年１１月）における反省懺悔の言辞をすべて反故（ほご）にするものであった。 平成２年１２月１３日、宗門は学会との「連絡会議」の席上、「お尋ね」文書をもって、この池田スピーチの真意を確かめようとしたが、学会は文書の受け取りを拒否した。そのため宗門は１６日、同文書を学会本部に送付した。これに対し学会は、誠意ある回答を示すどころか、敵意を露わにした「お伺（うかが）い」という詰問書を送りつけてきたのである。
（大日蓮号外、平成３年１月２５日発行）
＜法華講総講頭の資格喪失＞
このような経過のなか、宗門は同年１２月２７日に宗会を開き、かねてからの懸案であった総講頭等の法華講本部役員の任期に関する「日蓮正宗宗規」の一部改正を行い、これにより池田は総講頭の資格を喪失した。
＜教義・信仰の逸脱＞
平成３年初頭から創価学会は、全組織を挙げて法主・宗門僧侶への誹謗・中傷・嫌がらせを開始し、日蓮正宗の信仰の命脈である下種三宝や血脈相伝の否定、僧侶不要の友人葬の執行など、日蓮正宗の教義・信仰から大きく逸脱する謗法を犯すに至った。 これに対して宗門は、日蓮正宗本来の信仰姿勢に立ち還るよう訓戒を重ねたが、創価学会はまったく聞き入れず、さらに宗内に対する誹謗を繰り返した。宗門はまず、平成３年３月、これまでＳＧＩ組織（創価学会インターナショナル）に委任してきた海外信徒の教導を直接行うこととし、また同年７月、創価学会組織を通じて許可してきた従来の登山方法を、本来の方式である所属寺院による「添書（てんしょ）登山」に切り替えた。
＜宗門から創価学会への解散勧告と破門＞
謗法行為を重ねる創価学会に対し、平成３年１０月、宗門は「通告文」を送って強く反省を促したが、学会はこれに反発し、法主上人及び宗門に対する誹謗・中傷をますますエスカレートさせた。そこで宗門は同年１１月７日、日蓮正宗の外護団体としての姿を失った創価学会に対し「解散勧告」を行ったが、学会はこれを無視し、いっそう反発を強めた。 宗門は、もはや創価学会は本宗の信徒団体として認められないと判断し、同月２８日、海外組織である「ＳＧＩ」とともに「創価学会」を破門した。これは、あくまでも組織そのものに対する処置であり、個々の会員については日蓮正宗信徒としての資格を残す、というものであった。
＜池田大作の信徒除名と「ニセ本尊」作成＞
創価学会は勤行時における観念文を改変し、独自の過去帳を作るなどして、独立路線を露わにしていった。そこで宗門は、実質的責任者である池田大作個人に対して、弁疏の機会を与えたうえで、平成４年８月１１日、信徒除名処分に付した。 翌年、９月７日の本部幹部会において会長の秋谷は、浄圓寺（平成４年１１月１２日に日蓮正宗より離脱）所蔵の日寛上人御書写の御本尊を、コピーして会員に授与する旨を発表し、ついに創価学会は『ニセ本尊』を販売するに至った。
＜創価学会員の信徒資格喪失＞
宗門は、創価学会の組織破門より約７年後の平成９年９月３０日、「宗規」の一部改正を行い、「本宗の檀信徒が本宗以外の宗教団体に所属したときは、その資格を喪失し除籍される」こととした。そして２カ月の猶予を設けた同年１２月１日を期限とし、創価学会にそのまま籍を置く者は信徒資格を喪失する旨、学会員に通告した。しかし学会は、会員がこれに応ずることのないように指導し、ついに多くの会員が日蓮正宗信徒の資格を喪失し、除籍されるに至った。これによって創価学会に所属する会員は、すべて日蓮正宗とは無縁の身となった。
＜「規則」「会則」の改変＞
創価学会は、平成１４年３月に文部科学省の認証を得て「規則」を改変し、それを受けて「会則」を変更した。 その内容は、本尊や教義の裁定はすべて会長が行い、実質的には池田大作を「永遠の指導者」に定めるというものであり、本来、日蓮正宗の信徒団体として認可されながら、日蓮正宗と完全に分離した集団に改変するものであった。 かくして創価学会は、日蓮正宗とはまったく無縁の新興宗教集団となったのである。
